日本学術会議より発出されている報告「サーキュラーエコノミーにおける資源循環を機能させるための学術課題」の一部を当協会の中村崇会長と清水孝太郎理事が執筆しました。

また、同報告を審議した委員会（材料工学委員会・環境学委員会・総合工学委員会合同サーキュラーエコノミーのための資源・材料の循環利用検討分科会）の委員長（笹木圭子・早大教授）及び副委員長（森田一樹・東大教授（当時））と共に、清水孝太郎理事が報告の構成に関する検討や取りまとめを担当しました。

同報告は、使用済み製品の物流を支える社会システム、モノの価値の標準化、再生技術の向上、再生を見込んだ製品デザインなど、循環経済の軌道から外れないために必要となる学術課題のうち、重要なものを抽出してまとめております。

理工学の視点だけでは、資源枯渇に由来する社会課題に対して解を打ち出していくことは困難であることから、経済学、法学、社会学、環境学の視点からも、新たな課題の発見、アプローチの仕方を見出すための審議を行いました。

この報告は、天然資源に乏しい日本にあって、循環経済の実現に向けた指針、学術政策、さらに関係省庁、大学をはじめとする研究教育機関等における具体的施策や予算措置、大学などの総合知を基盤とした高等教育に活かされることが期待されています。

報告は以下より確認いただけます。

報告：サーキュラーエコノミーにおける資源循環を機能させるための学術課題